商品の販売方針を決めるときに土台になるのが、商品の“コンセプト”です。
その商品は、要はどういうものなのかということです。
コンセプトが固まっていないと、売る相手やポイントが定まりません。
そのため、宣伝してもなかなか「ほしい」と思ってもらえません。
コンセプトというと漠然としていて、何を決めればよいのかわからないかもしれませんね。
でも、3つの要素をはっきりさせれば、コンセプトは固まります。
商品の販売方針を決めるときに土台になるのが、商品の“コンセプト”です。
その商品は、要はどういうものなのかということです。
コンセプトが固まっていないと、売る相手やポイントが定まりません。
そのため、宣伝してもなかなか「ほしい」と思ってもらえません。
コンセプトというと漠然としていて、何を決めればよいのかわからないかもしれませんね。
でも、3つの要素をはっきりさせれば、コンセプトは固まります。
ホームページの商品説明や、広告からの反応がよくないとき、まず改善を考えるのはタイトルや本文ですよね。
でも、そのほかの要因で、意外に見過ごされていることがあります。
それは、“相手にどんな動きをしてほしいのかを、ハッキリと指示しているかどうか”です。
これは、Call to Action(CTA:コール・トゥ・アクション)と呼ばれるものです。
実は、これがあるかないかが、申し込みされるされないの分かれ目になることもあるぐらい不可欠な要素なんです。
私が最初に入った会社での仕事は、セールスでした。
説明が理屈っぽくなりがちな私。
当時の先輩社員からは、よくこんなことを言われました。
「理屈で商品の良さを説明しても、相手は「欲しい」とは思ってくれないよ。
その商品を使って得られるメリットをイメージさせて、感情を動かさなければだめなんだ。」
そこで、メリットをイメージしてもらう工夫をした結果、売れるようになりました・・・
となれば良かったのですが、残念ながら、そう簡単にはいきませんでした。
商品の説明を一生懸命しても「ほしい」と思ってもらえず、くやしい思いをしていませんか?
もしそうなら、それは大事なことを伝えていないからかもしれません。
「ほしい」と思ってもらうために伝えるべきこと。
それは、その商品を使うことで「どんなよいことがあるのか」です。
「どんな未来が手に入るのか」と言ってもいいかもしれません。
当たり前のように聞こえるかもしれませんが、多くの場合、これができていないのです。
競合先がどこかを把握しておくことは、ビジネスを組み立てる上で大事なことです。
自分の商品が、何と比べられているのかということですね。
それによって、アピールすべきポイントが変わってきます。
でも、自分があつかっている商品ばかりを見ていると、意識すべき競合先を見落としてしまう可能性があります。
実際に、わたしがサラリーマン時代に販売していた住宅用太陽光発電でも、意外な競合先がありました。
それが何だったか、わかりますか?
お客様の声を、どのように活用していますか?
オーソドックスな活用法は、満足している人の感想をホームページや広告でアピールする方法ですよね。
でも、活用法は、それだけではありません。
お客様の声には、売る側が気づいていなかった貴重な情報も含まれています。
そういう情報は、最大限に活用したいですよね。
この記事では、お客様の声を活用する5つの方法を紹介します。
商品やサービスが思うように売れないときに考えがちなのが、
「どうやったら売れるんだろう?」
という問いかけです。
実は、自然に頭に浮かんでくるこのフレーズが、なかなか売れるようにならない原因になっているんです。
でも、このフレーズをちょっと変えるだけで・・・売れるようになる問いかけにできてしまいます。
セールスをするときに大きな武器になるのが、「お客様の声」です。
既に商品を利用した人の喜びの声は、その商品を買おうか迷っている人の背中を押す大きな力になります。
お客様自身に書いたり話したりしてもらうので、トークが苦手という人でも使える効果的な武器です。
ただ、お客様の声を集めるときには、「商品を使ってみて、どうだったか」という“効果”や“感想”を聞いている人が多いですよね。
“効果”や“感想”が大事なのはもちろんです。
でも、実はそれだけでは不十分なんです。
お客さんに「ほしい」と思ってもらうには、「その商品を使うことで、お客さんにどんなよいことがあるのか」をハッキリと伝えなければいけません。
この「どんなよいことがあるのか」を、マーケティング用語で“ベネフィット”と言います。
つまり、お客さんに買ってもらうには、ベネフィットを伝えることが不可欠ということです。
セールストークが苦手でも、ベネフィットを伝えるだけで、お客さんの興味の持ち方は大きく変わってきます。
情報提供では「誰」に「何」を伝えるかが大事です。
「誰」について考えるべきことは、「どんな問題をかかえている人か」ということです。
ただし、同じ問題をかかえている人でも、意識レベルはさまざま。
すぐに解決したいという人もいれば、特に気にしていないという人もいます。
この人たちに同じ情報を提供しても、どちらの役にも立つということはありません。